Recently, Ian Bremmer, the guru of Eurasia Group, published an article based on his famous thesis called “G-Zero” in Nikkei Asian Review. He repeatedly pointed out how vulnerable and uncertain the future can be in the global community as follows:

In short, the number of global flashpoints and “problems without borders” continues to grow, and there are no credible cooperative plans to manage them, much less to solve the problems that have created them. For now, the G-zero order looks here to stay.

Well, from my viewpoint, such a statement of Ian Bremmer sounds a little bit like “wishful thinking”, since his company “Eurasia Group”, which was successfully endorsed by the Japanese METI, will be able to do good business, as long as the world will stay volatile. For the company, it’s essential to make the ordinary people believe that the future would be uncertain and never promising.

With this thesis “G-Zero”, Ian Bremmer is frequently invited to international conferences and for a, where he always speaks out as an evangelist of the “leaderless” world. The audience seems not to oppose to his proclamation, while he and his company enthusiastically distributed a thesis paper like this to the global readership.

As I will show in my new book entitled “Pax Japonica” to be soon released on June 29, 2017 from LIDpublishing, London/UK, this “G-Zero” thesis unfortunately does not reflect the reality of the global governance, which has been traditionally executed by the genuine world leadership for a couple of centuries. And it’s rather Japan, my mother country, that will play the most significant role to save the world, which Ian Bremmer intentionally disregards. Without referring to this emerging fact, any geopolitical thesis fails to lead us to move forward to the right direction. I’m terribly fearing that Ian Bremmer makes the big and irreversible mistake.

To correctly understand the above-mentioned new thesis, “GJ (Governance by Japan=Pax Japonica)” instead of “G0 (G-Zero)”, you are urged to remind yourself of “design thinking”. Yes, the international community has been getting troubled in an accelerated manner. To overcome the historical difficulty, all of us urgently need to “think outside the box”, and seek any appropriate measure to be taken over the conventional framework of nation states. The system of off-balance-sheet assets, which exists beyond each one of governmental budgets, is the program which is now being executed by the traditional world leadership including the Japanese Imperial family. The massive amount of the off-balance-sheet assets are being poured into the world society to enhance innovative humanity. It’s not well-known “leaders” in mass media such as Donald Trump and others who are to take initiative in this regard. They are still hidden but will emerge within a couple of months.

Because the role of this system’s signer is given to the Japanese Imperial family at this historical moment in the human history, Japan will have to lead the whole world. She will show how to survive in the age of total deflation due to both accelerating irregularity of solar activities and irreversible climate changes, by putting forward a series of brilliant technological innovations such as cold fusion and transmutation. The rest of the world will follow it, since it knows only “war economy” for recovery of the world economy from lasting recession as we’re facing right now. Instead of such a conventional mean, Japan will present a completely different way for the future, which will be backed by the historically kept off-balance-sheet assets and automatically penetrate into the rest of the world.

Ian Bremmer mentions in his thesis “weaponization of finance”. Japan is now entitled to “weaponize” the off-balance-sheet assets with a good faith to save the whole world. While all the other nations will get troubled with more and more economic, financial and political hardship, only Japan will soon be able to get rid of it thanks to unforeseen technological innovations with global impacts.

Ian Bremmer’s blind spot is, besides his lacking reference to the off-balance-sheet assets in the traditional world leadership over the “democratically” elected leaders, the fact that decisive technological innovations, which never expressively speak out by themselves, are always capable of changing the world order. Because Japan is about to take such a both technological and innovative initiative fully backed by the off-balance-sheet assets, she will automatically get started with totally changing the world. Society, Economy and even politics are determined to follow technological innovations. This is exactly what I mean to say by mentioning “GJ (Governance by Japan)” or PAX JAPONICA.

As I met Shinzo Abe, Prime Minister of Japan privately on January 2, 2015, he expressively regards me as a Japanese version of Ian Bremmer. Well, dear Prime Minister, you’re completely wrong. I’m not a puppet of exitless propaganda such as the “G-Zero”, but a warrior for the forthcoming reality such as “GJ”, who himself actively leads the process toward PAX JAPONICA, the inevitable future of the whole world.

In short, let’s say good-bye to Ian with his fantasy around the “G0” and welcome instead the new reality towards “GJ”.

（The following is intentionally written in Japanese. The English version will follow on the next weekend. Stay tuned.）

今月（6月）1日、我が国においては日経平均株価が再び2万円の大台を超えた。これをもって我が国においてはいよいよ円高基調における資産バブル展開としての「日本バブル第2弾」が始まったと弊研究所では考えている。なぜか？

まず確認しなければならないのは「バブルとは”自然に起きるもの“ではなく、我が国においては”人為的に起こすもの“だ」という点である。我が国の株式マーケットにおけるバブル局面、すなわち統計学的に算定できる「通常のライン」を遥かに上回るヴォラティリティーをもって金融商品等の価格がマーケットで上がっていくという現象は戦後、全て当局による直接・間接の誘導によって生じてきたのである。

それでは当局がどこに手を入れてきたのかというと、全部で2つのポイントがある。

第一に我が国が「土地資本主義」とでもいうべき、非常にユニークな経済体制を持つ国であるという点である。例えば米国勢の広大な国土に比べると我が国は遥かに狭い。しかしその「土地」が持つ時価総額はというと、世界でも第2位、米国勢の次なのである。我が国における土地とはマネーそのものなのである。

その一方で我が国経済を支えているのは分厚い中小企業の層である。この中小企業に対しるファイナンス（資金融通）の実態はといえば、結局は不動産担保融資なのである。信用保証協会を通じた無担保融資が行われる場合がほとんどだが、その場合でも経営者には連帯保証が求められる。それではそこでの審査の実態はどうかというと、結局はその経営者がどれだけの不動産を保有しているかによって判断されているのだ。

当局としてはこうした実態を巧みに使っている。つまり、好景気に持っていきたければ不動産がバブルになるように仕向ければ中小企業主たちが持つ不動産の担保価値も上がり、それだけ融資も多く行われるようになるのである。逆もまたしかりなのであり、したがって我が国においてバブルが発生するかどうかは、こうした「調整弁」としての不動産マーケットに大量の資金流入が生じるような決定的な動きが起きるかどうかにかかっているのだ。

そしてもう一つのポイントとなっているのが、一般大衆への資金融通である。金融マーケットにおける鉄則、それは「情報リテラシーの無い大勢の者に最後は高値で転売し、売り抜けること」である。そのため、無数にいる一般大衆がカネを持つ様に仕向ければ、自ずからそのための舞台装置は出来上がるというわけなのだ。もっとも一般大衆は日々の生活で忙しい。日銭を稼ぐのに必死なのだ。だがそれでも「金融マーケットに関わる方が目に見えて儲かる」となると話は別なのである。一斉になけなしの小金をもってマーケットでの投機（≠投資）を始める。そこで「カリスマ個人投資家」なるものが煽られる様になると、射幸心に眼がくらんだその他大勢も参加し始め、マーケットは狂乱状態になる、というわけなのだ。

何を隠そう、1980年代半ばからの「平成バブル」もこの2つのレヴァーを巧みに当局が用いた結果、生じたものだったのである。まず第1の点について言うならば、「プラザ合意」を経て強烈に生じた円高転換の中で「内需主導」と称し、不動産開発を当局自体が推奨した。その結果起きたのが「地上げ」だったわけであり、不動産バブルが発生したのである。

第2の点について大きな役割を果たしたのが「消費者金融」すなわち“サラ金”である。街角で24時間、気軽に10万円、20万円が引き出せるような仕組みを当局があえて許すことにより、一般大衆はカネに群がることが出来た。しかも高金利政策を当局がとっていたため、仮に株式投資をせず、銀行預金をするだけでも大儲けすることが出来たのであった。例えば「平成バブル」が終わる1990年当時の長期金利は我が国において6パーセント（！）であった。

それでは今この瞬間はどうなのだろうか？実はここで述べた「2つの基準」という思考の枠組みをもって見た場合、正にそれが満たされた瞬間、それが先月（2017年5月）末から今月（同6月）頭の展開だったのである。

まず、不動産マーケットについて見るならば、大手銀行が資金供給して支えてきた不動産投資信託（REIT）マーケットが踊り場に差し掛かってきた点がポイントだ。我が国政府は今の約2倍に上る30兆円市場へ育成する目標を掲げている。そうしたさらなる成長を目指すには安定した資金調達網が不可欠なわけであるが、そうした政府の意向を正に「忖度」する形で、三菱東京UFJ銀行が初めて地銀や機関投資家に融資債権を売り、大手行以外から調達するすそ野を広げた。すなわち同銀行はREIT融資を証券化して、投資家に販売するという手に出始めたのである。具体的には第１弾として先月（5月）31日に同行のグループ会社である三菱UFJモルガン・スタンレー証券を通じてそれを販売し始めたのである。1兆1000億円の融資のうち、年間2千億円程度ずつ需要を見ながら売っていくと考えられている。

実はこのREITを巡る証券化こそ、かのリーマン・ショックの元凶となった動きそのものなのである。しかしそれをあえて我が国当局が認める中、メガバンクが導入し始めたというわけなのである。1行が行えば他行もこれに続くことは目に見えている。この業界で有名な野村不動産を巡り、私たち日本勢の「郵便貯金」を握る日本郵政がなぜ買収という奇策に出たのかといえば、実はこうしたバブルへ向けた「国策誘導」があったというわけなのだ。

いずれにせよ、REIT相場が再び来る中でこれが徐々に我が国の不動産マーケットを着実に上昇させていくことは目に見えている。その結果、「不動産担保信用」があらためて活性化し、とりわけ中小企業主たちに対する資金融通が盛んに行われるようになっていくのだ。

次に一般大衆の懐具合と直結する動きとして見るべきなのが「仮想通貨」の価格の乱高下なのである。1年前には1単位あたり5万円程度であった仮想通貨「ビットコイン」はここにきて瞬間的にではあるが実のその6倍以上である30万円をマークした。これに一般大衆が射幸心を煽られないわけがないのである。実際、今年（2017年）1月の段階では流通しているビットコインの8割を中国勢が保有していると考えられていたが、現在ではマーケットにおいて取引される5割が何を隠そう私たち日本勢によって占められるようになっている。そう、私たち日本勢は十分、仮想通貨によってマーケットにおびき寄せられているというわけなのである。

今年（2017年）中にはこれに、メガバンクたちがこぞって開発している独自の「仮想通貨」が続くのである。これまでは「ビットコインは最後の最後、どうなるか分からないし、誰もそこで助けてくれないのでは」と考えていた我が国一般大衆も、信頼のおけるメガバンク自身が「仮想通貨」を発行し、それを保有することを奨励・優遇し始めるとなると話が違うのである。しかもそれが値上がりを続けるビットコインと連動しているような仕組みを持つのであればなおさらなのである。預金金利と言う形での分配ではなく、事実上、一般庶民にも「遊び金」をこうした仮想通貨を通じて与えられるのであれば当局にとってはねがったりかなったりなのだ。そしてしばし仮想通貨によるギャンブルで小金を創ることに成功した一般大衆はより大きな儲けを狙って今度はREIT、あるいは日本株マーケットへとそのカネと突っ込んでいくというわけなのである。

以上の2つの要因がいよいよ揃ったからこそ、日本株は急騰し始めたというわけなのである。そして外国勢は明らかにこうした政策誘導の実態を緻密に分析し、あらかじめ「知っていた」からこそ、昨年（2016年）10月頃より、日本株が下がった時には必ず買い越し、買い貯めてきたというわけなのである。そう、彼らはこれから「日本バブル第2弾」が生じることをあらかじめ知っていたのだ。

無論、リスクも今後大いに“炸裂”して行く。戦乱のリスクが典型であり、早ければ来月（7月）中旬を目途に第2次朝鮮戦争が勃発し、10日ほど戦乱が発生するというのが弊研究所の維持している現在のメイン・シナリオである。無論、そうなれば我が国株価は暴落する。しかし日本円は「売られる」のではなく「買われる」ことになり、どういうわけか円高になるはずだ。細かいことは紙幅の都合上、ここでは書かないが、要するに戦争の主体である米国勢の戦費調達を支えているのが実は我が国財務省・日銀による米国勢に対する「日本円建て資金融通」なのであり、そうである以上、米国勢はこぞってこの日本円高を推し進め、もってそれを担保としてFRBが発行するドルが安くなり、大量発行が可能となるよう仕向けるからだ。そして、ひとたび戦乱が短期間で終われば、日本株は再び急騰する。なぜならば戦乱の終了は今回、「北朝鮮の体制崩壊」を意味するからだ。そう、第2次朝鮮戦争は絶好の買い場として米欧系の”越境する投資主体“らによってとらえられているのであって、その勃発直前までまずは強烈な「上げ」へと日本株は誘導される一方、暴落後の「上げ」もまた凄まじいものへとこのままだとなるというわけなのである。

アベノミクスとは経済産業省がいかに美しいプレゼンテーションをしようとも、要するに日銀・財務省による円安誘導による諸外国勢からの国富移転としての「日本バブル第1弾」に過ぎなかったのである。しかし我が国におけるバブルは常に「円高」から始まっているのである。そして今、再び円高基調となる中で以上の仕組みによって発生するバブルはこれとは明らかに異質なものなのであって、「日本バブル第2弾」と呼ぶにふさわしいものなのだ。日本株が急騰する中、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」にも似たお追従が諸外国勢から次々に聞こえてくるようになり、小金をもった一般大衆たちはこの夏以降、我が国の街角で乱痴気騒ぎを繰り広げるようになる。世間ではカネにまみれた話ばかりが聞こえてくるようになるはずだ。

だがThis time is different,すなわち「今回は違う」のである。このバブルの逃げ足は凄まじく早く、しかし強烈なヴォラティリティーをもたらすものなのだ。瞬時にして急騰と暴落が生じる中で、それでも生じるはずなのがそこでの「勝者」である。かつて世界大恐慌の際のNYマーケットにおける株価暴落で、かのJ.F.ケネディの父親は自らが持つ資産を650倍（！）にまですることに成功したのだという。これが後の「ケネディ王朝」とまで言われる一族の繁栄を導いたことは言うまでもないのである。

「日本バブル第2弾」のゴングがいよいよリングに鳴り響いたのである。それでも動くことが出来ないのか、あるいは既に機敏に動き、緒戦を飾っているのか。―――私たち日本勢は今、数百年に1回しか訪れない、歴史上の分岐点に到達している。それを生かすも殺すも、あなた次第だ。

2017年6月5日　東京・丸の内にて

原田　武夫記す

After having soared dramatically, Bitcoin, the leading cryptocurrency, suddenly fell yesterday night. We can easily imagine a lot of Japanese retail investors got anxious and couldn’t sleep well. Now that the first scene of the cryptocurrency theater seems to have come to an end, I do recommend that you should wait a little bit to join the market again. Until when? Well, I would say, until the abrupt breakout of the second Korean war in the middle of the forthcoming July.

Having said that, I do not exclude cryptocurrencies will rocket again in the short term. As long as I’ve been informed of the latest results of quantitative analysis on the global market, their prices will rather go up again meanwhile, as they did in the latter half of the last April. However, based on the current development around the cryptocurrencies in Japan, I remember the following aphorism the ancient Chinese wise men wrote: “ Better be the head of a pike than the tail of a sturgeon.”

What we’re urgently urged to pay attention to is the intention of someone who continuously stimulates the Japanese public and leads the Japanese ordinary people to join the cryptocurrency theater. From my viewpoint, the highest time when you had to get in to the cryptocurrency market was April in the last year, 2016. After the Chinese retail investors sought a safe haven in Bitcoin since then, its price accelerated to rise up. Compared with its price in April 2016, it became tripled in the very beginning of this year. That was really the initial “honey” phase you can enjoy in terms of emerging new products in the financial market.

It’s the Japanese big companies that abruptly begin to make the local retail consumers and investors pay much more attention to cryptocurrencies. Particularly, the megabanks in Japan have been competing with each other to bring their own cryptocurrencies to the market and will launch them one after another in the autumn of this year. The point is they do not develop the core technologies they essentially need for their cryptocurrencies by themselves, but totally rely on their Israeli partners. The Japanese megabanks have been dispatching their huge delegations to Tel Aviv repeatedly, so that they agreed on win-win collaborations with the Israelis. The Israelis kindly accept the request from the Japanese friends in the market, and don’t hesitate to disclose high technologies they confidentially developed to the Japanese megabanks.

At this juncture, all we need is to carefully think about the strategy the Israelis are seeking vis-à-vis the Japanese. The leadership of the Jewish state consists of the Ashkenazim, whose traditional strategy to survive in the world history is “mounting”. They carefully pick up those who are rich but not aware of such a selected position in the world, and secretly approach to them by offering something the latter want. Once the latter entirely accepts the offer, the Trojan horse of the Ashkenazim is being switched on. Eventually, it completely destroys the targeted state. What’s left after the operation is the completely different state we did see until recently. In the targeted state, its leadership is dominated by the Ashkenazim, who immigrate from the previous Jewish region. While the “original” local people lose their own sovereignty and are governed by the new leadership of the Ashkenazim. We can see this type of successful stories of the Ashkenazim strategy, for example, in Russia, Canada and Israel.

Now, Japan, my nation, is obviously locked on. All the leaders never seem to fear of such a “mouting” strategy of the Ashkenazim, who will soon be forced to endure “diaspora” from Israel due to the total war in the middle east by 2020. Whether Japan can remain genuinely “Japanese” or not, totally depends on the possibility the Japanese will fully become aware of this creeping crisis. Be careful of the cryptocurrencies, even if they are to be introduced by the Japanese esteemed companies. The enemies always stand behind the door. Stay tuned.

Yesterday, the Swedish prosecutors dropped Julian Assange rape investigation, which forced him to seek a safe haven in the Embassy of Ecuador in London, UK. Finally, Julian Assange, the self-proclaimed leader of “Wikileaks” triumphs. Now that the prosecution in this regard won’t be realized, he’ll immediately get out of the embassy and re-activate his fight against “injustice” in the global world. In short, the second round of “Wikileaks” has just started.

As I once wrote in my book on the dramatic disclosure of US diplomatic cables by Wikileaks in Japanese language, we should focus on the totally classified intention of someone who’s been both financially and physically supporting all the activities of the Wikileaks. Since the online entity got started with releasing the cables obtained from Chelsea Manning to the public on November 28, 2010, the previous world order has been continuously shaken and urged to change. All the conventional authorities have lost their powers step by step, whereas nobody knows yet what alternative will eventually emerge to save the world. Edward Snowden followed Wikileak’s revolutionary attempt. Thanks to their endeavor, all of us know the governmental authorities always hide something significant from the public eye.

What I mean to say here by is quite simple as follows: In the early summer of 2010, the most credible and closest source to me in US Sephardic elites informed me in advance something terrible would take place very soon, which would kick off the total revision of the world order. “Tell me, what do you exactly mean?”, I asked while staying in a room of St. Regis in Osaka. “Sorry, but I may not tell it to you, Takeo, at this juncture. However, believe me and don’t forget we’re now heading to a terrible age”, she replied. After five months, the Wikileaks officially declared its fight against USG.

Based on this personal but essential experience which only “synchronicity” enabled me to have, I firmly believe Julian Assange is given a new mission right now by being released from the fear of prosecution. Because he’s well punished so far, he can’t help obeying such a command from someone behind the door. Besides the latest campaign on “Vault 7” to leak confidential documents of CIA on its secret advanced hacking program, the Wikileaks must have “obtained” other classified documents and will release them to the public once for all, so that the world order will be so transformed that all the human kind will eventually reach the next phase.

As I repeatedly announce recently in public events here in Japan, summer in this year won’t be the same we had until the last year. The summer ahead will be so “hot” both physically and politico-economically, that we won’t forget it. Well, let’s see Julian’s new mission. He’ll soon show us the next door to the future, which will never be the same our wishful thinking used to tell us. Stay tuned.

More than 100 countries on the globe were reportedly attacked by a ransomware, which is closely related to the US National Security Agency. In UK, the NHS suffered from the attack and totally paralyzed. As for my country, HITACHI, one of the leading company from Japan, was heavily affected by this affair in terms of its factory located in UK. In short, the internet abruptly turned out to be a digitalized WMD.

Facing the globalized disaster, some experts may urge us to accelerate the development of a new technology called “blockchain”. However, this can be never an ultimate “solution” for the current digital disaster in the age of “IoT” and “Industrie 4.0”, since even “blockchain” basically needs the same network as the conventional one the internet has been utilizing.

Even though the ransomware seems to be quite hazardous, this is only the very beginning of the whole story: The digital network our globalized society totally depends on is essentially supported by just four “servers”, while one of them is located in the Shonan Fujisawa Campus of Keio University in Kanagawa prefecture. If someone intentionally switches off all these four servers in the same time, the internet as such is blacked out. No one can will make use of the internet anymore, and the whole human society and economy will be also blacked out.

Again, experts of the internet will argue such an incident will never take place. Well, guys, how about the above-shown ransomware? It clearly shows us that there is nothing impossible in the age of the total digitalization. How should we exclude the possibility “terrorists” equipped with highly developed digital weapons will target the four key servers?

Again, this is just the very beginning of the whole story we’ll face step by step until 2020. Only those who have been carefully following what Julian Assange (Wikileaks) and Edward Snowden allegedly have leaked to the public, are able to understand how vulnerable the world has become due to the accelerated digitalization. I suppose the newly released media “Wikitribune” will tell us much more, while its editors team sent me the following message on May 12, just before the incident:

“Hello,

Thank you so much for your interest in supporting Wikitribune.

We are so excited about this project and will be in touch over the following weeks with ways in which you can be involved.

Many thanks

Wikitribune Team”

To wrap up, I would say, “Be prepared in advance for the total shut down of the digitalized network. Don’t forget to buy a shortwave radio, which is almost forgotten but can deliver essential information on global affairs even without being digitally “get connected””. Stay tuned.

Because Mike Pence, US Vice President, recently failed to pay a “surprise” visit to Pyongyang for the final “diplomatic” negotiation with Kim Jong-un, USG obviously made up its mind to step forward to its “PLAN B”: The second Korean War. Kim Jong-un isn’t well-educated so that he couldn’t understand why Mike Pence visited the Far East this time. It’s not D. Trump but the US Vice President who’s actually entitled to say the last word in terms of the off-balance-sheet assets to change the world order. Kim Jong-un should take advantage of Pence’s recent visit to the Far Ears and invite him to Pyongyang for the final negotiation. However, the poor pseudo-dictator didn’t know what to do in this context and never changed his “bad” behavior. By the time of the Pence’s visit to the Far East including Japan, my institute supported the analysis that the accelerated tension in the Korean Peninsula would be abruptly swept up thanks to the above-mentioned “surprise” visit of Mike Pence to DPRK. Because he failed to do so, it’s rather the high time for US Armed Forces to attack the pseudo-dictatorship, I think.

Having said that, the question is not “Whether the second Korean War will be break out or not”, but “When will the war break out” and “How should we prepare for the war”. What do you think? Let me tell you my personal opinion as a professional analyst of both global-macro and geopolitical risks briefly as follows:

On the first question of “timing”: We should always stick to the reality that a war can be done only if enough money is prepared. If you don’t have enough money, you can never declare a war to enemies, since you have to pay money to both soldiers and buy a series of weapons. The “allied forces” headed by USG will take the current opportunity to make a war against Pyongyang happen, because they can’t help doing so due to the lasting difficulties in the world economy since 2008. They urgently move on to a new war economy, so that enormous demands will be raised to save the global economy. For this purpose, someone must be sacrificed. It’s the poor North Koreans who are to be selected to play this role. Anyway, as soon as US will succeed to raise enough money, its armed forces suddenly begin a “Blitzkrieg” vis-à-vis Kim Jong-un to show him the fact “This time is completely different from previous games”. The moment of the truth in this context will come between now and the first half of July 2017, my “adaptive unconscious” tells to myself.

On the second question of preparation for the coming war in the Korean Peninsula, some significant factors have to be taken into account: It all depends on another question “How long will the battle be done this time”. If the “allied forces” led by USG will succeed to completely gain supremacy over Pyongyang within a week, what we should prepare as ordinary citizens particularly in Japan is only buying gold bars and selling it once for all, as soon as the gold price is to soar during the war ahead. In this scenario, you don’t need to be concerned about potential involvement in warfare, since all the military high-technologies of US, Russia and PRC will be utilized this time to totally destroy the old-fashioned weapons produced by Kim Jong-un. In short, “Take a little time in advance, and buy gold bars as much as you can”.

Even based on all the things I touched upon so far, I don’t mean to say any single chance will be left for poor Kim Jong-un to achieve a partial victory during the coming war. If we could successfully launch a series of ballistic missiles simultaneously, even US Armed Forces wouldn’t be able to attack all of them. If the war as such will be done as a kind of “covert actions” of US intelligence agencies, some of the ballistic missiles would be controlled by the US side and attack one of its armed forces’ camps located in Japan, for example, in ZAMA, Kanakagawa Prefecture. Even by launching just one ballistic missile without an effective warhead in this way, Japan will be totally shocked and wake up both politically and militarily after having “slept” more than 70 years since the defeat in the WWII. The real and new game towards “Pax Japonica” proclaimed by me will finally get started.

To wrap up: Don’t book flight tickets and reserve rooms in hotels for your summer vacation 2017, before the second Korean War will suddenly and eventually break out. Stay tuned.

Yesterday, I proudly celebrated the 10^th anniversary of my think tank, “Institute for International Strategy and Information Analysis, Inc. (IISIA)”, with my closest clients and staffs in Tokyo. More than 80 guests got together and kindly listened to the speech I delivered in terms of our past and future.

In April 2007, two years after I had jumped out of the diplomatic career, I got started with my entrepreneurship as CEO of my own think tank. The first headquarter was located in not the city center of Tokyo but the suburb called “Kunitachi”, where I live. Only with 4 colleagues, whom I succeeded to hire with tremendous difficulties, I built up my first company.

In this very early stage, I simply knew nothing about how to run a company “appropriately”. It’s rather my honest feeling that motivated me to establish the company: While having served in the Ministry of Foreign Affairs, I gradually got to know who controlled the global community. Besides that, I could never understand why other ordinary Japanese couldn’t pay attention to that and simply believed that today is just an extension of yesterday, and that tomorrow will be another extension of today. Somehow, I strongly felt the world order would be changed dramatically by the period between 2018 and 2020. Of course, I couldn’t explain why, however, I began to try to find out an “appropriate “ narrative of what I had felt.

In the very early stage, neither I nor my staffs exactly understood what products we delivered to customers and clients. Instead, I kept on writing reports and tried hard to express what I felt while facing realities in the global community.

As one of Japanese “micro-multi”, i.e., a tiny company with a series of stakeholders (not only clients) in the whole world, my company made tremendous efforts to survive for the past 10 years. For me, the short history of the “IISIA” is a copy of my own “Bildingsroman”, which thoroughly recorded how I’ve been growing up as a young business leader. In the course of time, I’ve become conscious of what I was born to do in my second professional stage.

A simple phrase my closest friend living in Kobe I heard in around 2003, entirely changed my life and made me aware of my destiny: “By 2020, the world order will be changed completely. Japan could lead the global community after that. If she would fail to do so, she would rather collapse and be disgraced.” Since then, my think tank and I have been working only on this issue, “Pax Japonica”, either consciously or unconsciously. Towards the moment of truth, what should the Japanese as the nation living on the selected soil initiate for the sake of the entire global community? That’s exactly what the IISIA was born to continuously ask itself and to seek the final solution. Based on the advanced research of “information literacy” in the age of total digitalization, we, the members of IISIA dedicate ourselves for the better world.

As I correctly predicted, nothing terrible has happened so far: All the mass media particularly in Japan reported a war is coming, which turned out to be a “fake report”. Pyongyang neither did a new “nuclear test” nor launched a ballistic missile to the Pacific.

Instead, the Washington Post just leaked the Trump administration had decided to urge Kim Jong-un to rather diplomatically negotiate on the issues of both ballistic missile and nuclear weapon under the condition that USG doesn’t want a regime change in Pyongyang. From the viewpoint of a former Japanese career diplomat in charge of DPRK issues, it clearly shows us the fact that USG is now willing to talk with Kim Jong-un. I suspect a surprise announcement will be jointly done by Washington D.C. and Pyongyang within a couple of days to kick off an intensive dialogue towards their common future.

To make it happen, not Trump but Pence has to show up on the arena. US President Trump just follows instructions given by those who really own the country. As far as I’ve been confidentially informed, it’s US Vice President Pence who matters. He’s the very key man who’s empowered to make decisions on off-balance-sheet assets of the United States.

Whether the real ownership of the country is serous or not will be definitely shown by an event to be done within a couple of days: If US Vice President Pence would skip his plan to make a short visit to Japan for the first round of the economic dialogue with Japan and pay an unannounced visit to Pyongyang instead. If so, the world order would be dramatically changed like a surprise visit paid by Jimmy Carter to the capital of DPRK in 1994. To enable him to do so effectively, US intelligence agencies seem to make tremendous efforts to guide foreign mass media especially in Japan, so that the people on the street in the neighbor countries of Pyongyang simply believe a war is coming.

We would soon face an unbelievable reality in the Far East. The US-DPRK alliance would be established, which would lead us to make another one between Japan and US completely obsolete. Based on that, Japan would be forced to decide whether she would protect herself only by her own means or seek other alliance partners. An American source recently suggested that Japan should build up a new system of collective security with her junior partners in the neighborhood without US.

To wrap up, I’d say Pence would shake hands with Kim Jong-un on around 18 and 19 April. Stay tuned.

For more than one month, my institute has been announced the following to its clients through daily and weekly reports: “Be prepared for breakout of the next war. From around 7 April, 2017, major commodity prices will rocket due to the war to be conducted by the Trump administration”.

And…on 7 April, the US Navy unilaterally attacked the Assad regime in Syria by launching 59 missiles. Simultaneously, the prices of commodities, particularly gold, has begun to soar. As its CEO, I’m very proud of the fact our institute succeeded to make a legend in the world of analysis on the global market and affairs.

Of course, I did listen to my “adaptive unconscious” carefully, to find out exactly when the global community would change itself. In addition to that, it’s my own institute’s original methodology that helped me to point out the D-Day in advance. Let me explain how I figured out as follows:

-The results of quantitative analysis done by my closest alliance partner, Mr. HKD, repeatedly told me that something significant would happen on 7 April, 2017, which would lead us to face the next stage of accelerated total inflation in the global market. Since his analysis has been remaining as it was made for almost one month, I could firmly believe the related confidential information might have been leaked by a part of US governmental leadership.

-Because Mr. HKD correctly pointed out that attention should be drawn to not stocks but commodities this time, I concentrated on current geopolitical risks which could trigger the next war. There were indeed two factors in the global community, which could provoke the Trump administration: the Middle East and DPRK.

-In terms of the Middle East, I suspected USG’s effort for the regional peace could turn out to be fake eventually. Looking back to the US history, USG always pretended to contribute to the peace just before declaring a war against to the same target. As soon as it was intentionally leaked to mass media that the Trump administration prepared for the next peace conference in ME, I almost concluded that was exactly a declaration of the new war in advance. And Syria was sacrificed again chemically, while Russia denied that the Assad regime allegedly made use of the WMD.

-As for North Korea, US President D. Trump finally announced his administration would “do the right things” even unilaterally if Kim Jong-Un would further behave inappropriately. An preemptive attack could be done by the US Armed Forces, although there should have been something much more convincing which could justify a unilateral and military attack vis-à-vis Pyongyang. Based on DPRK’s numbers station, a Japanese professional analyst predicted a war in the Korean Peninsula could get started on 9 April.

-Contradictory to USG’s announcement, the US Armed Forces is never capable of conducting a two-front war recently. USG has to choose “Either-Or”, that is to say, either the Middle East or DPRK had to be chosen and sacrificed, which could, of course, enormously affect the global community and its market as a whole.

Don’t blame for the fact that D. Trump personally said “NO” against a war in Syria during his presidential campaign in the last year. In this context, his personal belief doesn’t matter at all. Once he’s got a win in the election, he’s been forced to automatically adapt to the “global agenda”, which is being generated and ordered by inner circles of born leaders. They are indeed connected beyond borders and collectively make decisions on what the global community has to do step by step. And their orders called the “global agenda” are disseminated to the “elected” leaders including D. Trump through various channels. The “elected” leaders can help doing the “homework”. Otherwise, something both terrible and horrible would happen in their personal life.

Well, guys, now that you completely understand how my institute’s analysis works, you must be extremely eager to know what will be the next. According to the above-shown quantitative analysis, the next “D-Day” is already fixed on 19 April in advance, which will affect the Japanese market rather positively regardless of abrupt volatilities to be seen then. Do you wanna get to know much more and be a winner? Leave a message to me as your comment, and I’ll tell you much more about the future. Don’t miss it.

Since I released the last column entitled “You and Your Wife” and described what problem the on-going political scandal around the House of ABE exposes, a lot of both Japanese and foreign readers kindly pay great attention to it. Astonishingly, the latter even began to discuss whether we should pick up the issue on the indirect involvement of Ms. Akie ABE, the Japanese Prime Minister Shinzo ABE’s wife, in the distorted purchase of a former state real property by the private school called “MORITOMO GAKUEN“ located in Osaka. Some foreign readers argued it’s not appropriate to highlight such a “private” instead of political achievements of the ABE administration so far. Unfortunately, I don’t personally support such a pseudo-argument, while I’m fully aware of a significant fact in the Japanese modern history that obviously stands behind the shining couple “Shinzo and Akie ABE”.
In 1955, young mothers in Japan totally shocked to hear a series of babies suddenly died for an unknown reason particularly in the western part of the country. This was exactly the very beginning of the tragedy called “Morinaga Arsenic Baby Formula Affair”. For almost 15 years, the esteemed group company “MORINAGA” never accepted the accusation that its baby formula produced in a plant in the Tokushima Prefecture mistakenly included arsenic, which is extremely hazardous and harmful to human health. All through the 1960s, MORINAGA’s products were publicly criticized, and consumers’ protest organizations harshly appealed to the Japanese public opinion that the Japanese consumers shouldn’t buy the company group’s products.
From my viewpoint, it seems ridiculous that the Japanese mass media don’t even touch upon this historical fact in the context of the current political scandal around “MORITOMO GAKUEN”. The First Lady of Japan, Akie ABE was born as a daughter in the Family of MATSUZAKI, one of the legendary owner families in the Morinaga Group Company. As she got married with Shinzo ABE in 1987, the “Morinaga Arsenic Baby Formula Affair” was never forgotten in the Japanese society. It’s quite obvious that the marriage itself was partly based on political motivation of the group company, which was continuously criticized due to a social crime against its consumers. The group company “MORINAGA” continuously needed unbroken ties with the political establishment, while the Family of ABE, a part of the Japanese political legend in the context of post-war conservatism, urgently needed a huge amount of money to acquire the position of the Japanese Prime Minister.
Even though the majority of the Japanese nation seems not to remember the affairs anymore, the victims’ organization “HIKARI-NO-KAI” still keeps on fighting against social discrimination and appropriate compensation. In this mean, the “Morinaga Arsenic Baby Formula Affair” never dies forever.
To avoid any misunderstanding in the readership, I’d like to take this opportunity to underline I personally know Akie ABE and highly respect her as a new type of social activists for the better world. Having said that, I assume that her enthusiastic attitudes in social activities is closely related with her memory of the shadow history of the above-shown affair. It seems that she’s been trying to compensate for social justice by walking around in the country. If she really does so and wants to keep on doing so, it’s high time for her to officially show up in the Japanese Diet to tell the truth in terms of the “MORITOMO GAKUEN” to the public. It’s not her husband’s ambition but her own family legacy that now matters. As one of the great fans of the First Lady, I want to urge her to accept my recommendation immediately. Unless she won’t change her position, we’ll soon be reminded of the following proverb: The history always repeats itself. For the first time, as a tragedy. But as a comedy for the second time. Stay tuned.